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病気で入院したら、1年でいくら払う?(高額療養費の上限チェック)

計算ツール

病気で入院したら、1年でいくら払う?(高額療養費の上限チェック)

「貯金があれば医療保険はいらない?」を確かめる計算ツールです。年収の目安と医療費を入れると、1か月の自己負担の上限と、治療が続いたときの1年間の合計が出ます。2026年8月から変わった上限と、2027年8月からの予定を並べて見られます。

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70歳未満の自己負担限度額(令和8年8月〜令和9年7月)(単位:円)

月の上限の基本額(円)1%を足し始める医療費(円・10割)多数回該当の月の上限(円)年間上限(円)
住民税非課税の世帯(標準報酬月額 (非課税)) 36,900 — 24,600 290,000
約200万円まで(標準報酬月額 15万円以下) 61,500 — 44,400 530,000
約200〜260万円(標準報酬月額 16〜19万円) 61,500 — 44,400 530,000
約260〜370万円(標準報酬月額 20〜26万円) 61,500 — 44,400 530,000
約370〜510万円(標準報酬月額 28〜34万円) 85,800 286,000 44,400 530,000
約510〜650万円(標準報酬月額 36〜41万円) 85,800 286,000 44,400 530,000
約650〜770万円(標準報酬月額 44〜50万円) 85,800 286,000 44,400 530,000
約770〜950万円(標準報酬月額 53〜59万円) 179,100 597,000 93,000 1,110,000
約950〜1,040万円(標準報酬月額 62〜68万円) 179,100 597,000 93,000 1,110,000
約1,040〜1,160万円(標準報酬月額 71〜79万円) 179,100 597,000 93,000 1,110,000
約1,160〜1,410万円(標準報酬月額 83〜98万円) 270,300 901,000 140,100 1,680,000
約1,410〜1,650万円(標準報酬月額 103〜121万円) 270,300 901,000 140,100 1,680,000
約1,650万円以上(標準報酬月額 127万円以上) 270,300 901,000 140,100 1,680,000

70歳未満の自己負担限度額(令和9年8月〜)(単位:円)

月の上限の基本額(円)1%を足し始める医療費(円・10割)多数回該当の月の上限(円)年間上限(円)
住民税非課税の世帯(標準報酬月額 (非課税)) 36,900 — 24,600 290,000
約200万円まで(標準報酬月額 15万円以下) 61,500 — 34,500 410,000
約200〜260万円(標準報酬月額 16〜19万円) 65,400 — 44,400 530,000
約260〜370万円(標準報酬月額 20〜26万円) 69,600 — 44,400 530,000
約370〜510万円(標準報酬月額 28〜34万円) 85,800 286,000 44,400 530,000
約510〜650万円(標準報酬月額 36〜41万円) 98,100 327,000 44,400 530,000
約650〜770万円(標準報酬月額 44〜50万円) 110,400 368,000 44,400 530,000
約770〜950万円(標準報酬月額 53〜59万円) 179,100 597,000 93,000 1,110,000
約950〜1,040万円(標準報酬月額 62〜68万円) 194,400 648,000 93,000 1,110,000
約1,040〜1,160万円(標準報酬月額 71〜79万円) 209,400 698,000 93,000 1,110,000
約1,160〜1,410万円(標準報酬月額 83〜98万円) 270,300 901,000 140,100 1,680,000
約1,410〜1,650万円(標準報酬月額 103〜121万円) 303,000 1,010,000 140,100 1,680,000
約1,650万円以上(標準報酬月額 127万円以上) 342,000 1,140,000 140,100 1,680,000

出典:厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」p4・p6(70歳未満の表)(令和8年8月〜令和9年7月の上限額(資料の取得日 2026-10-05)) / 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」p5・p6(70歳未満の表)(令和9年8月からの予定(資料の取得日 2026-10-05)) / 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」p4・p5(70歳以上の表)

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このジャンルの診断と計算ツールは、保険を見直すかどうかを整理するためのもので、特定の保険商品をすすめたり、保険料が安くなることを約束したりするものではありません。計算の結果は目安で、実際の給付の額は加入している制度で確かめてください。