医療保険はいらない?貯金いくらで備えられるかの考え方

保険・お金の見直し相談室編集部 / 更新日 2026年10月20日 / 読む時間:約9分

医療保険はいらない?貯金と公的制度で考える

医療保険がいるかどうかは、「貯金があるか」だけでは決まりません。先に、国の制度でどこまで支えられるかを引きます。そのうえで、残った分を貯金で払えるかを見ます。

払えるなら、医療保険はなくても困らないことがあります。払えないなら、足りない分を貯金でためるか、保険で備えるかを考えます。このページは、入ることをすすめるものではありません。考える順番と材料を並べるだけです。

使う数字は、厚生労働省の高額療養費の資料(70歳未満の表)と、協会けんぽの傷病手当金の案内です。

医療保険を続けるか迷うとき、貯金だけで決めない

入社のときに勧められて入った医療保険を、そのまま払い続けている人は多いと思います。何が出るのかを説明できないまま、毎月引き落とされている。貯金は生活費の数か月分ほど。そんな状態だと、このままでよいのか不安になります。

迷うのは自然なことです。ただ、迷ったときに「入っておけば安心」と決めると、保険料が家計を重くすることがあります。逆に「貯金があるから大丈夫」と決めると、長く休むことになったときに困ることもあります。

なので、感覚ではなく数字で確かめます。

医療保険の見直しで先に確認する高額療養費と傷病手当金

高額療養費(病院で払うお金に上限がある)

病院の窓口で払うお金は、ふつう医療費の3割です。ただ、1か月にたくさん払った場合は、年収の目安に応じた上限をこえた分が戻ります。これが高額療養費です。

上限は、年収の目安で変わります。医療費が高くなるほど、上限に少しずつ足される決まりもあります。くわしい表は、次の節で見ます。

対象外のものもあります。

• 差額ベッド代(個室などの追加の費用)
• 食事代
• 先進医療の技術料

これらは上限の外にあり、全額が自己負担です。

傷病手当金(会社員が働けないときの収入)

会社などの健康保険に入っている人は、病気やけがで仕事を休んだとき、傷病手当金が出ます。

(出典: 協会けんぽ「傷病手当金」、2026年10月5日に取得)

月給30万円の人で、おおまかに計算してみます。計算の例です。30万円 ÷ 30 × 2/3 で、1日あたり約 6,667円。30日分で約 20万円です。実際は標準報酬月額の平均で決まるので、少しずれます。

自営業やフリーランスの人が入る国民健康保険には、原則として傷病手当金がありません。休んだ期間の収入は、貯金や民間の保険で備える部分が大きくなります。

高額療養費の自己負担はいくら?年収別の上限と計算例

厚生労働省の資料では、高額療養費の上限が、2026年8月から変わります。さらに、2027年8月からも変わる予定です。次の表は、その2つを並べて、同じ条件で計算したものです。

計算の例の条件は、次のとおりです。

• 1か月の医療費の総額(病院の請求の10割分)は 100万円
• 同じ状態が6か月続く
• 食事代や差額ベッド代などは入れない

計算のしかたは、資料の決まりに合わせています。月の上限は「基本額 + (医療費 − 起点) × 1%」です。たとえば年収の目安が約510〜650万円で2026年8月からなら、85,800円 + (1,000,000円 − 286,000円) × 0.01 = 92,940円です。

3か月目までは、この上限を払います。4か月目からは、「多数回該当」という、もっと低い上限(44,400円など)になります。この数え方は別の記事で説明しています。

(出典: 厚生労働省「高額療養費制度の見直しについて」の70歳未満の表。2027年8月からの分は予定。6か月の合計と1か月の上限は、この記事での計算)

表を見ると、次のことが分かります。

• 同じ医療費でも、年収の目安で6か月の合計が2倍以上ちがう
• 2027年8月からの予定では、年収の目安によって、上限が上がる区分と、変わらない区分がある
• 約510〜650万円は、2027年8月から6か月の合計が 35,670円ふえる計算になる(447,690円 − 412,020円)

70歳以上は、外来の個人ごとの上限など別の決まりがあり、この表には入れていません。厚生労働省の表で確かめてください。

計算ツールでは、年収の目安・医療費・月数・保険のきかない費用・貯金を入れると、この表と同じ形で自分の場合が出ます。数字を変えて、何度でも試せます。

医療保険の代わりに貯金で備えるなら、いくら必要?

表の合計に、保険のきかない費用を足して、貯金と比べます。計算の例です。年収の目安が約510〜650万円で、保険のきかない費用が月5万円かかる場合を考えます。

貯金が合計より大きいときは、貯金で支えられる見込みです。医療保険で備える必要性は小さめです。貯金が合計より小さいときは、貯金だけでは足りない可能性があります。国の制度で足りない部分を、保険で備えるかを考えることになります。

ここで見ているのは医療費の自己負担です。会社員なら、休んでいる間の収入は、傷病手当金で一部が出ます。月給30万円の人なら、先ほどの計算で月に約 20万円です。生活費との差は別に考えます。

診断で見える、進み方

このサイトの「保険、見直す?そのまま?」診断は、家族の状況・貯金・いま払っている保険料などを聞いて、整理します。約2分で、個人情報の入力はいりません。

結果は、状況によって分かれます。

「今は見直さなくてよい」という結果も出ます。

医療費の貯金が足りないとき、保険とどう組み合わせる?

貯金が足りないと分かったとき、道はひとつではありません。向き不向きを並べます。

貯金で払える額まで保険で備えると、毎月の保険料が負担になりやすくなります。不安だけで保険を増やすのは、避けたほうがよい動き方です。

保険の無料相談で、数字を出してもらう方法

自分で表を見ても決めきれない人もいます。そのときは、保険の無料相談で、いまの保険を第三者に見てもらう方法があります。

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見直しをすすめられても、断ってかまいません。このサイトは特定の保険をすすめるものではなく、相談の窓口を紹介するものです。

まだ申し込まなくても大丈夫です

計算ツールで自分の場合の上限と貯金を見ただけでも、考えは少し進んでいます。申し込みは、迷いが晴れてからで間に合います。

決めきれないときは、家族や信頼できる人に話してみるのもひとつです。占い師に話を聞いてもらって、背中を押してもらう人もいます。占いで正しい答えが出るわけではありませんが、このサイトの占いの診断は無料で試せます。

高額療養費の「多数回該当」や、2026年8月・2027年8月の変更をくわしく知りたい人は、こちらをどうぞ。

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